国際教育評論 投稿要領
国際教育評論 投稿要領
「国際教育評論」は、第18号から、電子出版によりインターネット上に発行します。
「国際教育評論」編集委員会では、下記の要領で「国際教育評論」第18号への投稿論文を募集しています。
投稿資格：特にありません
投稿申し込み締め切り：2021年9月末日
論文提出締め切り：2021年10月15日
発行予定：2022年3月
投稿を希望する方は投稿申し込み締切日までに、下記の事項をe-mailで、編集委員会までご連絡のうえ、論文提出締切日までに論文を３部郵送してください。論文の執筆にあたっては、編集規定、投稿規定、執筆要領をご参照ください。
氏名：
住所：
電話番号：
e-mailアドレス：
論文タイトル：
論文概要（200～300字程度）：
＜投稿申し込み・論文提出先＞
〒184-8501
東京都小金井市貫井北町４－１－１
東京学芸大学国際教育センター内
「国際教育評論」編集委員会 編集事務担当
e-mail:resource(@)u-gakugei.ac.jp 送信する際は（ ）を削除してください。
【国際教育評論 編集規定】
- 「国際教育評論」（以下本誌という）は東京学芸大学国際教育センター（本センターという）が発行する専門的学術誌である。
- 本誌は、電子出版によりインターネット上に発行するものである。
- 本誌は原則として年１回発行する。
- 本誌は海外・帰国児童生徒教育、外国人児童生徒教育、国際理解教育、日本語教育等、幅広く国際教育に関する未発表の学術論文ならびに実践的教育研究論文を掲載する。
- 本誌の編集は「国際教育評論」編集委員会がこれを行う。
- 編集委員会は本センター専任所員２名および外部の専門家若干名によって構成される。
- 編集委員会に委員長１名を置く。委員長は原則として本センター専任所員があたるものとする。
- 編集委員長および編集委員の選考規定・任期については別に定める。
- 論文の掲載にあたり編集委員会による審査を行う。審査結果は採択、修正採択、不採択にわけられる。採択は小規模な修正をのぞきそのまま掲載される。修正採択は修正条件を満たした上で採択される。不採択は掲載が認められない。
- 編集委員会が必要とみとめる場合、本誌に「研究ノート」「海外調査報告」などを掲載することができる。
- 編集委員会が必要とみとめる場合、本誌において特定のテーマで特集を組み、そのテーマにあわせた依頼論文、投稿論文を掲載することができる。
- 本誌に掲載された論文を無断で複製または転載することを禁ずる。
【国際教育評論 投稿規定】
- 投稿論文は他誌に掲載されておらず、かつ、掲載予定のないものに限る。
- 論文の使用言語は特に定めない。ただし日本語以外の言語による論文の場合、通常の査読に先だって、当該言語で書かれた論文として本誌に掲載することの意義、適切な査読の実施可能性などについて編集委員会が検討し投稿の可否を決定する。
- 本誌に掲載される論文の原稿量は邦文の場合、概ね２００００字を限度とする。ただし編集委員会が必要と認めた場合はこの限りではない。他の言語による論文の場合もおおよそこれに対応する分量を限度とする。図表等もこの分量に含まれる。
- 本誌に掲載される他の記事の原稿量は邦文の場合、概ね１２０００字を限度とする。ただし編集委員会が必要と認めた場合はこの限りではない。他の言語による論文の場合もおおよそこれに対応する分量を限度とする。図表等もこの分量に含まれる。
- １ページ目には、表題、著者名、所属機関名ならびにそれらの英訳、投稿者の住所、電話番号（e-mailアドレス）を記す。
- ２ページ目には日本語および英語による要約をつける。日本語要約は４００～８００字、英文要約は１００～３００語とする。また、日本語および英語で各５語以内のキーワードをつける。なお，英文タイトル及び英文要約については専門業者等によるネイティブチェックを受けること。
- 原稿は原則としてワードプロセッサー等で作成する。A４の用紙に横書きで１ページ３２字×２５行、天地余白５０mm、左右余白４０mmで印字する。
- 各種表記法、引用文献の取り扱い等、原稿作成の詳細は本誌「執筆要領」に従うものとする。
- 校正は初稿を著者、再校以降を編集委員会がおこなう。
- 本誌に掲載された論文等の著作権は、東京学芸大学国際教育センターに帰属する。掲載論文等を他の出版物に転載したい場合は、本センターに許可を得ること。
- 本誌に掲載が決定した論文等は、原則として、東京学芸大学リポジトリに登録し、インターネット公開する。
（2021年7月20日改定）
国際教育評論 著作権委譲書.pdf国際教育評論 著作権委譲書.docx
【国際教育評論 執筆要領】
※日本語以外の言語の執筆要領については編集委員会にお問い合わせください。
- 原則として常用漢字・新かなづかいを用いること。
- 数字は原則として算用数字を用いること。
- 固有名詞以外の外国語はできるだけ訳語を用い、著者が必要と判断する場合には初出時のみ原綴りをカッコ内に示す。
例．多文化主義（multiculturalism）とは、...
- 外国人名は姓のカタカナ表記を原則とするが、初出箇所のみカッコ内に原綴りを示す。
例．レイブ（Lave, J.）は...
- 日本人名は姓を記し、原則として敬称は略す。
- 注には算用数字で通し番号をつけ本文の後に一括して表示する。
＜本文中＞
・・・と考えられる１。 （上付表示が可能な場合）
・・・と考えられる［１］。（上付表示が不可能な場合）
＜本文の後＞
１ ここでいう多文化主義とは（上付表示が可能な場合）
［１］ここでいう多文化主義とは（上付表示が不可能な場合）
- 本文中の文献の引用は下の例に従うものとする。
＜単著＞
佐藤(2003)は
ワーチ（Wertsch,1991）は
・・・と述べている（佐藤,2003）
・・・と指摘している（Wertsch,1991）
＜共著＞
●著者が２名の場合
大橋と高木（2000）は...
レイブとウェンガー（Lave & Wenger,1991）は...
・・・と述べている（大橋と高木,2000）
・・・と指摘している（Lave & Wenger, 1991）
- 著者が３名以上の場合
佐藤ら（1985）は...
コールら（Coleet al., 1993）は...
・・・と述べている（佐藤ら,1985）
・・・と指摘している（Coleet al., 1993）
＜分担執筆＞
編書で章などの担当執筆者が明確になっている場合、章の執筆者を単著・共著の執筆者と同等に扱い表記する。
- 引用文献は下の例に従い論文の末尾に一括して著者の姓のアルファベット順で示す。その際、外国語の書名、雑誌名については、アンダーラインを付す（初稿時にイタリック体等に変換します）。
＜著書＞
Wertsch, J. V. 1998 Mind as action. New York: Oxford UniversityPress.
佐藤郡衛 1997 海外・帰国子女教育の再構築：異文化間教育の視点から 玉川大学出版局
＜編書＞
Chaiklin, S., & Lave, J. (Eds.) 1993 Understanding practice:Perspectives on activity and context. New York: CambridgeUniversity Press.
田辺繁治・松田素二（編） 日常的実践のエスノグラフィ：語り・コミュニティ・アイデンティティ 世界思想社
＜翻訳書＞
Lave, J., & Wenger, E. 1991 Situated learning: Legitimateperipheral participation.
New York: Cambridge University Press.
（佐伯胖訳 1993 状況に埋め込まれた学習：正統的周辺参加 産業図書）
＜雑誌論文＞
Hodges, D. C. 1998 Participation as dis-identification with/ina community
practice. Mind, Culture, and Activity,5(4), Pp. 272-290.
高木光太郎 2000 行為・知覚・文化：状況的認知アプローチにおける文化の実体化について
心理学評論, 43(1), Pp. 43-51.
＜編書中の特定の章＞
McDermott, R. P. 1993 The acquisition of a child by a learningdisability. In S. Chaiklin & J. Lave (Eds.)
Understanding practice: Perspectives on activity andcontext. New York: Cambridge University Press.
見世千賀子 2000 オーストラリア：多文化社会に向けた公教育の再構築
江原武一（編著） 多文化教育の国際比較：エスニシティへの教育の対応 玉川大学出版部 Pp.176-208.
- 図表等は、別紙に一枚ずつ作成し、表題および図１、表１といった一連番号を付したうえで、論文本文中に挿入箇所を指定する。
- 写真、図などの使用に際しては著作権、肖像権に留意し、必要な場合は執筆者自身の責任で確認を行うこと。